【横浜国立大学基金】感謝のメッセージ

 (2020年12月掲載)　

T.I.M.E.ダブルディグリー協定に基づいた両大学からの修士号取得を目指した2年のイタリア留学を終え帰国しました。派遣先ではICTやAIなど最先端の技術に関して学ばせていただきました。異文化交流を経験でき楽しいという一方、様々な困難もありました。

コロナという未曽有の事態によるロックダウンを経験し、3カ月ほど一人で自宅に籠るという精神的に辛い出来事を乗り越えることが出来たのは、本基金含む様々な人のサポートがあったからこそだと確信しております。特にイタリアで出来た友人は一生の親友であり宝物です。一番自分を悩ませたものであり、一番助けてくれたのも友人でした。

今回の留学によって学問的な知識だけでなく、人の心やイタリア人の優しさのような根底にあるものを学んだように思います。間違いなくこの経験は自分の人生のターニングポイントであり、それを手助けいただいた本基金に深く感謝いたします。

(2024年9月掲載)

研究テーマについて
私が専門とする「財政社会学」は、一国財政の歴史的特質とその国が直面する財政、社会、政治、経済的な問題がにどのように形成されたか、その過程を財政と経済、社会、政治、およびその国で生きる人々の生活や社会、通俗的な価値観の歴史的な相互影響に着目しながら分析する研究手法です。現在はアメリカを対象とした研究を行っています。その成果を、もう一つの私の専門である「財政学」の提供する理論や財政制度を評価する際の基準を使って実際の政策論議を行う際の科学的な基礎づけの材料として活用しています。

基金による支援事業を活用した研究活動及び成果について

査読付国際ジャーナル論文投稿支援事業を活用し、2022年に刊行された論文（"Tax Expenditures and the Tax Reform Act of 1969 in the United States," Social Science History, 46 (1) (2022), 93–118）のオープンアクセス化の一部補助を受けました。この論文で、第32回（2023年）租税資料館賞（論文の部）を受賞することができました。                         

国立大学の独立行政法人化以降、全国の国立大学の財政が逼迫する中にあって、教員が充実した研究・教育活動を行う上で、このような寄附金の重要性が高まっています。その一部で運営される支援事業を活用することで、本学の社会科学系の教員が国際的な研究活動を行っていることをアピールできました。「国立」大学が寄附に依存する状況が健全だと私は考えませんが、特により若い所属教員の研究活動や成果発表を活性化する上で、寄附金が位置付けは今後一層重要になっていくと強く感じました。今後も引き続きご支援いただけますようお願い申し上げます。

 

査読付国際ジャーナル論文投稿支援事業・ハイインパクトOA支援型のご支援をいただき、心より感謝申し上げます。ご支援のおかげで、2022年度に掲載された3つの研究論文をオープンアクセス（OA）化することができました。これらの論文の内容は、深層学習によるジェスチャ動作の自動生成（北海学園大学・青山学院大学との共同研究、Neural Networks誌に掲載）、船舶工学への強化学習の応用（大阪大学との共同研究、Ocean Engineering誌に掲載）、材料工学への深層学習の応用（トヨタ自動車株式会社との共同研究、Knowledge-Based Systems誌に掲載）であり、いずれも人工知能技術の応用に関する研究成果をまとめたものになります。近年の人工知能技術の発展は目を見張るものがあり、情報学の分野だけでなく、様々な分野での活用が期待されています。我々の研究室では人工知能に関する基盤技術やアルゴリズムの開発に加え、学内外の研究者との共同研究を通して様々な分野への人工知能技術の応用研究を推進しています。このたびは上記の論文をトップジャーナルでOA化し、研究成果をアピールできたことを大変嬉しく思っております。今後も引き続きのご支援をいただけますようよろしくお願いいたします。

(2023年9月掲載)